環境や社会の課題のうち、その会社にとって特に大事なもの。日本語では「重要課題」と呼ぶことが多い言葉。
健康診断で、全部の数値を同じように気にする人はいません。お医者さんは、その人に一番効く項目を選んで指導します。
会社も同じです。CO2、人権、水、働き方など課題は山ほどあります。その中から自社が本気で取り組むものを選んだのが、マテリアリティです。
ISSB基準（世界共通の開示ルール）は、上の「会社のお金に効くか」だけを見ます。書かないと投資家の判断が変わる情報を、重要とします。
EUの開示基準（ESRS）は、2つの向きの両方を見ます。これを「ダブルマテリアリティ」と呼びます。
売上上位300社のうち、有価証券報告書のサステナビリティの欄でマテリアリティに触れているのは229社（76%）。大きな会社では、ほぼ当たり前の言葉になっています。
社内外の声を集めて課題を絞り、経営会議で決めてもらう人が要ります。経営企画や事業計画づくりの経験が、そのまま使えます。新卒なら、社会調査やアンケート分析を学んだゼミの経験が役に立ちます。